ドバイ原油は硫黄含有量が高く加工の手間がかかるため、アメリカで算出されるWTI原油よりも安い金額で投資家から売買される傾向にあります。
一方でスポット市場で取引されること・輸送距離やコストの関係から、日本を含むアジアにおいてはドバイ原油が原油価格の指標としての役割が大きくなっています。
WTI原油とは、米国テキサス州沿岸部の油田で産出されている原油の総称です。WTI原油は、NYMEX（ニューヨーク商業取引所）に上場されているLight Sweet Crude Oil（軽質低硫黄原油）のひとつで、受渡供用品の代表的な商品です。
同市場は、石油先物取引としては世界最大の出来高であるため、、北米だけでなく、指標油種として世界中で利用されています。WTI原油は、39度以上の非常に軽質なAPI度で、硫黄分が入っている量として0.2％程度と少なくて良質です。それに加え、ドバイ原油やオマーン原油に比べ、消費地に近いことが理由で高値で取引されています。
ブレント原油は別名「北海ブレント原油」とも呼ばれています。「ドバイ原油」「WTI原油」と並ぶ世界三大原油のひとつであり、原油価格指標（ベンチマーク）としてかなり重要な指標です。特にフォーティーズ原油、北海のブレント原油、エコフィスク原油、オゼバーグ原油（これを総称してBFOEと呼ばれる）で採取される原油と定義されています。硫黄分の少ない軽質油で採取される北海油田の原油は、軽油やガソリンへの精製に優れています。
（出典） https://ecodb.net/commodity/crude_dubai.html
2001年9月の米同時多発テロの影響による石油需要減退で一時的に原油価格が下落する局面もありましたが、時間が経過するにつれて上昇を続けました。NY原油期近は2008年7月に147.27ドルの史上最高値を記録しています。
2001年以降に原油価格が高騰した要因として考えられるのは、以下の3点です。
● 世界的な金融緩和を背景とした原油への投機資金の流入
● 中国の経済成長に伴い、石油需要の急増
● イラク戦争の勃発など国際情勢の悪化
様々な要因が重なり2008年7月に史上最高値を記録しましたが、その後原油価格は再び下落局面を迎えました。これは、価格高騰に対する警戒感から原油先物市場からの投資マネーの引き揚げが相次いだことが要因です。さらに、リーマン・ブラザーズの経営破綻を契機とする世界同時金融恐慌、いわゆる「リーマンショック」の発生によりグローバルに景気が悪化したため、原油需要が急減し、原油価格は下落に転じました。
2008年の下落以降、落ち込みと回復を繰り返し推移してきた原油価格ですが、2022年1月に7年ぶりの高値となる水準まで上昇しました。この価格上昇の背景には、
● コロナからの回復で原油需要が高まっていた
● インフレの進行
● ロシア・ウクライナの関係悪化から懸念が高まっていた
などの要因が考えられます。今後、ロシアに対して北欧が制裁強化を行うことによって、ロシアからの原油輸出が停滞し、需給が一段と逼迫するとの懸念が強まったことから原油価格相場を押し上げました。
ドバイ原油が高騰したことには主に3つの原因が存在します。以下でそれぞれの高騰原因を詳しく解説していきます。
2020年春先のコロナショックを経て、主要国の景気が持ち直したことに伴い原油需要が急増したことも価格高騰の要因です。OPECは2023年は世界経済の回復と健全な成長、新型コロナウイルス感染状況の改善により、世界的な消費が押し上げられるとの見通しを示しています。
世界情勢に関する原因としては、ロシアとウクライナの関係悪化が挙げられます。
ロシアと欧州へのパイプラインを国内に有するウクライナの軍事的な緊張の高まりは、原油高に大きな影響を及ぼしたと考えられます。西側諸国は2022年、ロシアに厳しい経済制裁を実施しています。これにより米国はロシア産原油の輸入を禁止とし、英国も段階的に禁止を発表しました。
石油輸出国機構（OPEC）のデータによると、世界の原油生産に占めるロシアの割合は大きく、近年は約12％を占めている世界2位の規模の国です。そのため、この侵攻は原油価格へ影響を与える結果となりました。
こうした自然な経済活動以外の部分で需要・供給が制限された場合、状況が変わったタイミングで大きく価格が変動する可能性もあります。
2023年現在、原油の埋蔵量は豊富であることから、少なくとも50年以上は枯渇しないと言われています。しかしながら原油を採取するためには莫大な投資が必要です。世界的な「脱炭素」へ向けた動きが急加速したことにより、化石燃料への開発投資は長年に渡り低迷し続け減少したため、石油価格は高騰しつつある状況です。
原油価格の高騰は、輸入依存度99％を超える日本の石油製品の上昇に直結します。
例えば、燃料費のコスト負担が大きい運輸業や製造業は影響が強く出やすいです。また、私たちが日頃から利用する電力に関しても、原油高による燃料調達コストの上昇によって大きな影響を受けています。
再生エネルギー利用が推進されている昨今ですが、日本はいまだ発電の7割〜8割を火力発電によって賄っているため、原油高による燃料調達コストの上昇は無視できません。今後原油価格が高騰すれば、節電や節約によって急場をしのぐ一方で、販売価格に転嫁され、一般家庭の家計への負担が大きくなっていきます。
企業側の販売価格上昇が最終製品やサービスにまで転嫁されることになれば、家計へも消費者物価の上昇をもたらすでしょう。
企業の活動に影響を与える原油高とは、まずガソリン価格の上昇が挙げられます。また、原油先物価格が上昇すれば、化石燃料から作られる電気やガス料金も3〜5ヶ月のタイムラグを伴って値上がりします。こうした実質購買力の低下が企業の売上へも悪影響を及ぼし、個人消費や設備投資を通じて経済成長率にも打撃を与える可能性があるでしょう。
「地政学的リスク」とは、特定地域での政治的・軍事的・社会的な対立が、その地域及び世界経済全体に悪影響を与えるリスクのことです。産油国が集中する中東でのテロや民族紛争、産油国であるロシアを巡る動きなどが代表的な地政学的リスクと言えます。2022年2月のウクライナ戦争以来、世界的に地政学的リスクが高い状態が継続していることから、今後どこかで地域紛争が発生すると、原油価格に大きく影響を与える可能性が考えられます。
世界情勢が日々目まぐるしく変化していく中で、原油市場も常に変動しています。過去の原油価格推移の背景を知り、現在の世界情勢から先の見通しを予測していくことが、リスクヘッジと収益の最大化において大事なポイントです。ぜひ、本記事を投資家のみなさんの取引にお役立てください。
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商品デリバティブ取引は、相場の変動によって損失が生ずるおそれがあります。また、実際の取引金額は委託者証拠金額のおおむね１０倍から７０倍という著しく大きい金額のため、損失額が預託している委託者証拠金の額を上回ることがあります。
また、相場変動や日数の経過によっても追加預託が必要になることがありますので注意が必要です。但しその額は、商品や相場の変動によって異なります。
市場価格が予想と反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、商品デリバティブ取引には期限があり、転売・買戻しを行わない場合、受渡しによる決済をする必要があります。受渡しによる決済には、買い方の場合には買付けに係る総取引金額を差し入れる必要があり、売り方の場合には売付けに係る倉荷証券を差し入れる必要があります。
◆オンライン取引
通常 935円（税込/往復1枚あたり）
ミニ取引 440円（税込/往復1枚あたり）
※日計りは上記金額の半額となります
◆サポートオンライン取引（通常）
金・白金 5,500円（税込/往復1枚あたり）
その他銘柄 3,300円（税込/往復1枚あたり）
ミニ取引 1,650円（税込/往復1枚あたり）
※日計りは上記金額の半額となります
◆サポートオンライン取引（プレミアム）
金・白金 7,150円（税込/往復1枚あたり）
その他銘柄 4,400円（税込/往復1枚あたり）
ミニ取引 2,134円（税込/往復1枚あたり）
※日計りは上記金額の半額となります
商品デリバティブ取引を行うには、委託者証拠金の差入れが必要です。当社の必要委託者証拠金は（株）日本証券クリアリング機構（JSCC）がSPAN（シカゴマーカンタイル取引所が開発した証拠金計算方法）によって算出するプライス・スキャンレンジ（PSR）に準じます。
SPANを基に取引全体の建玉から生じるリスクを考慮して算出するため、記載できません。
当社管理本部 顧客サービス担当 電話03-5540-8422（受付時間：平日8:30〜17:30）
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